多品種の商品を展開する大手食品メーカーにおいて、商品ごとの正確な収益性を把握できていないことが経営判断や商品戦略の制約となっていた。原価・販促・物流などを要素分解した単品別損益モデルを構築するとともに、会計システムの改修も支援し、管理会計上の見え方を抜本的に刷新。営業・経営層が即時かつ戦略的に判断できる損益情報の整備により、商品ポートフォリオ改革を強力に後押しした。